iPhoneを売る際の必要書類とは？買取業者に売る流れも合わせて徹底解説

iPhoneは日本でも多くのシェアを持ちニーズも高いことから、古い端末であっても高値での下取りが期待できます。そのため、機種変更によって使わなくなった端末を売却し、新端末の購入代金を補填しているという方も多いのではないでしょうか。

しかし、iPhoneの買取経験がない方にとっては、買取や下取りの際にどういった手続きが行われるのか、必要書類なども分からず不安を抱えている方も多いはずです。
そこで本記事では、iPhoneを売る際に揃えておくべき書類や、買取業者へ依頼した際の手続きの流れもあわせて解説します。

iPhoneの買い取り・下取りには本人確認書類が必要

使わなくなったiPhoneを買い取りや下取りに出す場合には、iPhone本体はもちろんのこと本人確認書類も提出しなければなりません。

古いiPhoneの買い取りや下取りを行っている専門業者は、古物営業法に則って事業を運営しなければならず、この法律では買い取りや下取りの際に本人確認が義務付けられているためです。
では、本人確認書類とは具体的にどういったものが該当するのか詳しくご紹介しましょう。

運転免許証（運転経歴証明書）

運転免許証のコピーはほとんどの買取業者で本人確認書類として認められます。住所変更などがあった場合には裏面に新住所が記載されているため、両面をコピーする必要があります。
なお、運転免許証を返納済みの方で運転経歴証明書をお持ちの方は、運転免許証の代わりとして使用することもできます。

マイナンバーカード

マイナンバーカードを取得済みの方は、運転免許証と同様にコピーを本人確認書類として使用できる場合があります。
ただし、買取業者によっては本人確認書類として認められていないこともあるため事前に確認が必要です。

住民基本台帳カード

住民基本台帳カードをお持ちの方は、表面と裏面の両方をコピーしたものを本人確認書類として使用できます。

パスポート

顔写真が正しく確認でき、有効期限内であれば日本国のパスポートも本人確認書類として使用できます。顔写真と住所が印字されたページをコピーして使用します。

外国人登録証明書・在留カード

外国人の方は、外国人登録証明書または在留カードのコピーを本人確認書類として使用できます。

健康保険証

健康保険証の場合は、現住所が記載されたものを本人確認書類として使用できる場合があります。

住民票と公共料金請求書

住民票の写しは発行日から3ヶ月以内のものを用意してください。なお上記で紹介した運転免許証やマイナンバーカード、健康保険証などはコピーを提出しますが、住民票の場合は役所から受け取った写しをコピーせずそのまま提出する必要があります。

その他の身分証明書

上記以外の本人確認書類としては、障がい者手帳や印鑑証明書、戸籍謄本なども使用できる場合がありますが、買取店によっても使用できる身分証明書は異なるため、事前に確認しておきましょう。

iPhoneを売却する際の準備

使用しなくなったiPhoneを売却・下取りに出すにはさまざまな方法がありますが、売却前には必ず準備が必要です。必ずやっておくべき準備を5つの項目に分けて解説しましょう。

データのバックアップ

iPhoneを買い替える場合には、本体に保存してあるデータを新端末でも使用するため、iCloudや外部ストレージなどにバックアップをとっておく必要があります。
iCloudを契約している場合には、以下の手順でバックアップをとっておきましょう。

「iPhoneを探す」をオフ

iPhoneを紛失した際に、「探す」機能を利用することでPCやiPadなどの端末から居場所を特定できます。しかし、これがオンのままになっていると、該当のApple IDとパスワードがなければ解除できず次のユーザーが「探す」機能を利用できなくなります。
そのため、iPhoneを売却する際には必ず「探す」をオフにしておきましょう。

iCloudからのログアウト

データのバックアップ、および「探す」機能をオフにしたら、現在サインインしているiCloudからログアウトします。

初期化

iCloudでバックアップをとり、サインアウトをしてもiPhone本体に保存された写真や動画、連絡先、アプリなどのデータは残った状態になっています。
そのため、売却する前には必ず初期化しデータを消去しておきましょう。

再起動後、iPhone購入時と同様の「こんにちは」の画面が表示されれば正常に初期化されています。

SIMカードを抜く

最後に、iPhone本体に差し込んでいるSIMカードを抜きます。
iPhoneのモデルによってもSIMカードの差込口（SIMトレイ）の位置は異なりますが、iPhone 12シリーズ以降は左側面、iPhone 11シリーズ以前は右側面にあります。

SIMカードを抜く際には、SIMトレイにある小さな穴にクリップの先端またはSIM取り出し用のピンをまっすぐ差し込むとトレイが飛び出てきます。
なお、物理SIMカードではなくeSIMとして設定している場合には、以下の手順でeSIMの情報を本体から消去します。

iPhoneの買い取り・下取りを依頼する流れ

上記で紹介したiPhoneの買い取り準備ができたら、実際に買い取りや下取りに対応している業者・店舗へ申し込み査定を行ってもらいます。
iPhoneの買い取りは大きく分けてAppleが提供する「Apple Trade In」か、一般のスマホ買取業者へ依頼する方法があります。

まずは、iPhoneの機種変更と同時に「Apple Trade In」を利用する場合の流れをご紹介しましょう。

Apple Trade Inの流れ

「Apple Trade In」では下取り端末をApple Storeの店頭へ直接持ち込むか、宅配便での集荷のいずれかが指定できます。
上記プロセスの「6.下取り端末の受け渡し方法の選択」で店頭持ち込みを選択した場合には、その後直接店舗へ下取り端末を持ち込みスタッフへ受け渡します。

スマホ買い取り業者の流れ

Appleではなく一般のスマホ買取店に依頼する場合には、大きく分けて店舗へ来店する方法と宅配での端末買取の2パターンから選択できます。
店舗へ直接来店する場合には、以下の流れで買い取りや下取りが行われます。

来店買取の流れ

近隣に店舗がない場合や来店が難しい場合などは、オンラインで端末買取を依頼した後、端末を宅配便で送ることも可能です。

オンライン買い取りの流れ

オンライン買取の場合、対応している買取業者のWebサイトへアクセスし端末買取の申し込みを行います。この際、運転免許証やマイナンバーカード、保険証などの本人確認書類も撮影し画像をアップロードします。

その後、買取端末を指定の住所へ発送し査定をしてもらいます。早ければ発送から数日程度で査定が完了し指定の連絡先へ査定額が通知されるため、金額に問題がなければ正式に買取が決定し、指定の口座に買取額が振り込まれます。

また、買取業者によっては銀行振込以外にも現金書留などのサービスに対応しているところもあるようです。

iPhoneの買取業者はどう選ぶ？

使わなくなったiPhoneを買取に出す場合には、大きく分けて「Apple Trade In」または一般の買取専門業者へ依頼する方法の2パターンが考えられます。

もし、新機種への買い替えと同時にiPhoneの下取りを検討している場合には、「Apple Trade In」が手間がかからず便利な方法といえるでしょう。「Apple Trade In」は下取り額を新機種の割引に充てられるため、分割で購入する場合に月々の支払額を抑えられる可能性があります。

また、Appleが提供している下取りサービスということもあり、手続きも簡単で手間がかかりません。デバイスを発送する際には宅配業者が専用の梱包資材を自宅まで持参してくれるため、端末を引き渡すだけで発送を完了できます。

ただし、「Apple Trade In」は下取り額を現金で受け取ることはできません。そのため、iPhoneをできるだけ高価に現金で買い取ってほしいという場合には、一般のスマホ買取専門店へ査定を出すのがおすすめです。
古いモデルであっても「Apple Trade In」と同等またはそれ以上の価格で買い取ってくれるため、スマホ買取専門店へ依頼するのは経済的にもメリットが大きいといえるでしょう。

iPhoneを売る際には必要な本人確認書類をチェックしておこう

使用しなくなったiPhoneを買い取りや下取りに出す際には、端末本体はもちろんのこと本人確認書類も必須です。

これは法律によって定められており、基本的にどの業者や店舗であっても本人確認書類は必須となっています。ただし、業者や店舗によっては本人確認書類として運用上認められていないものもあるため、あらかじめ確認しておくようにしましょう。

また、Appleから新機種を購入する場合には「Apple Trade In」という下取りサービスも利用できますが、これは下取り額を新端末の割引に充てたり、Appleのギフトカードとして受け取ることになり、現金として受領することはできないため注意が必要です。