モバイルバッテリーの正しい捨て方は?間違った処分方法とそのリスクも解説

モバイルバッテリーの正しい捨て方は?間違った処分方法とそのリスクも解説

スマートフォンのアクセサリーのなかでも欠かせない存在となったモバイルバッテリーですが、長年使用していると充電容量が減っGS正しい処分方法と、一般の家庭ごみとして出してはいけない理由についても詳しく解説します。

モバイルバッテリーの正しい処分方法

モバイルバッテリーの正しい処分方法

モバイルバッテリーはスマートフォンやタブレット端末、ノートPCなどと同様に、リチウムイオン電池やリチウムポリマー電池などの再充電可能なバッテリーが使用されています。これらは一般の家庭ごみとは異なり、特別な方法で処分しなければなりません。

  1. 安全に包む
  2. 正しい廃棄場所に出す

安全に包む

モバイルバッテリーの端子部分がほかの物体と接触した場合、バッテリー内に残ったエネルギーが放電されショートする可能性があります。付近に燃えやすいものがあるとショートした際の火花が燃え移り、火災や爆発の原因になることがあります。

このような事故を防ぐためにも、モバイルバッテリーを処分に出す際には端子部分をビニールテープなどで覆い、絶縁することが大切です。

正しい廃棄場所に出す

モバイルバッテリーは一般的な家庭ごみとは異なり、特殊なリサイクルプロセスが必要です。そのため、廃棄・回収できる場所は限られており、自治体によってもルールや回収場所が異なります。モバイルバッテリーの処分を依頼できる場所として一般的なのは以下の通りです。

  • 家電量販店・ホームセンター
  • 自治体の回収ボックス
  • メーカーの回収窓口

家電量販店・ホームセンター

家電量販店やホームセンターでは、不要なモバイルバッテリーを回収・処分するためのボックスがあります。ポストのような大きい箱のため目立ちやすいですが、もし設置場所が分からない場合には店員さんへ確認しましょう。

なお、一般的なリチウムイオンバッテリーであればほとんどの店舗で回収可能ですが、特殊なバッテリーは回収できないことがあります。

回収できるモバイルバッテリーは「スリーアローマーク」とよばれる三角のリサイクルマークが刻印されているため、ボックスへ投函する前に必ず確認しておきましょう。

自治体の回収ボックス

自治体によっては、庁舎内などにモバイルバッテリーの回収ボックスを設置しているところもあります。特に、近隣に家電量販店やホームセンターなどの店舗が少ない地域に行政サービスとして設置されているケースが多いようです。

こちらも家電量販店・ホームセンターの回収ボックスと同様に、特殊なモバイルバッテリーは回収できないケースもあるため十分確認しておきましょう。

メーカーの回収窓口

モバイルバッテリーを製造しているメーカーでは、リサイクルプログラムによって使用しなくなった製品を回収しているところもあります。

Anker

iPhone向けのアクセサリー類を製造・販売しているAnkerでは、モバイルバッテリーやポータブル電源などの回収窓口があり宅配便や郵送などで送付することで処分を依頼できます。
Ankerモバイルバッテリー/ポータブル電源回収サービス

エレコムやBUFFALO

エレコムやBUFFALOといったサプライメーカーでは、協力店や協力自治体での回収を行っており、対象店舗および対象の自治体を以下のサイトから検索することができます。
JBRC協力店・協力自治体検索

上記いずれかの場所であれば、モバイルバッテリーを適正かつ安全に処分することができます。

モバイルバッテリーを一般ごみとして出してはいけない理由

モバイルバッテリーを一般ごみとして出してはいけない理由

モバイルバッテリーは処分できる場所が限られており、わざわざお店や施設に持ち込むのを面倒に感じる方も多いでしょう。しかし、なぜ一般ごみや不燃ごみとして出してはいけないのでしょうか。

爆発や火災のリスクがあるため

冒頭でも紹介した通り、モバイルバッテリーを一般ごみや不燃ごみとして出せない理由としては、端子部分に接触することでショートし火が可燃物に燃え移り火災を引き起こす危険があるためです。

また、一般ごみとして出した場合、ごみ収集車に搬入したときに強い圧力が加わることがあります。モバイルバッテリーはもともと、衝撃や圧力に弱いという特性があり、ごみ収集車のなかで強い力が加わってしまうとモバイルバッテリーの外装や内部のセパレーターが破損し、中に入っているプラス極材とマイナス極材が反応することで発火や爆発を引き起こす可能性があるのです。

このような危険を防ぐためにも、モバイルバッテリーは絶対に一般ごみや不燃ごみとして出してはいけません。

適正にリサイクルをするため

モバイルバッテリーには、リチウムやコバルトなどの金属素材が使用されています。これらは希少価値が高く、適正なリサイクルを行わないと資源が不足する可能性もあるのです。また、モバイルバッテリーの不法投棄などによって土壌や水が汚染され、地球環境の破壊につながるリスクもあるでしょう。

現在、多くの国や企業ではSDGs(持続可能な開発目標)の取り組みが行われており、モバイルバッテリーの適正なリサイクルも関連性の高い内容といえます。国や企業だけでなく、私たち個人にも高い倫理観と行動が求められています。

モバイルバッテリーの処分にかかる費用

モバイルバッテリーの処分にかかる費用

家電製品や精密機器の処分にあたって、どの程度の費用がかかるのか不安に感じる方も多いのではないでしょうか。たとえば、冷蔵庫やテレビ、エアコンなどの家電製品は処分する際に数千円単位の処分料を支払わなければなりません。しかし、モバイルバッテリーの場合はこのような処分料は一切不要で、料金が請求されることはありません。

ただし、メーカーに処分を依頼する場合、回収窓口へ宅配便や郵送で発送する際には原則として送料を負担しなければなりません。万が一、着払いで発送してしまうと、メーカー側は受領することなく返送されることもあるため注意しましょう。

モバイルバッテリーの誤った処分方法

モバイルバッテリーの誤った処分方法

モバイルバッテリーの処分方法が分からない、または適正な処分が面倒に感じるなどの理由で、誤った方法での処分を行うケースもあります。絶対に行ってはいけない処分方法と、それに伴うリスクも紹介しましょう。

  • 一般の家庭ごみと一緒に捨てる
  • 不法投棄する
  • 自分で焼却する
  • 自分で解体する
  • 不用品回収業者に回収してもらう

一般の家庭ごみと一緒に捨てる

これまでも紹介してきた通り、モバイルバッテリーは一般ごみや不燃ごみとして出すことはできません。捨てられたバッテリーが原因で火災や爆発を引き起こした場合、損害賠償請求の対象となる可能性もあるため注意が必要です。

不法投棄

モバイルバッテリーを森や川などに捨てることは絶対にやめましょう。バッテリーから漏れ出す可能性のある有害な化学物質が土壌や水源を汚染する原因になるほか、不法投棄として検挙される可能性もあります。

不法投棄によって検挙された場合、個人の場合は5年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金、場合によってはその両方が科せられることもあります。

焼却する

自宅の敷地内などでモバイルバッテリーを焼却することは非常に危険です。バッテリー内部の化学物質が高温にさらされると、爆発のリスクが高まるほか、焼却によって有害なガスが放出され大気汚染の原因にもなります。

また、モバイルバッテリーの爆発によって飛び散った火花や炎が建物や可燃物に延焼し、火災を引き起こすリスクもあります。

解体する

モバイルバッテリーそのものが処分できないのであれば、本体を解体し部品として不燃ごみに出そうと考える方もいるでしょう。

しかし、このような行為も大変危険であり、一般のユーザーが行うべきではありません。モバイルバッテリーの解体には専門的な知識と設備が必要であり、自宅での解体には大きな危険が伴います。バッテリーの内部が露出することで、化学物質が漏れ出して反応し、火災や爆発のリスクがあります。

不用品回収業者に回収してもらう

住宅街などをトラックで巡回したり、チラシやインターネット上で不用品回収の宣伝をしたりしている業者も存在します。しかし、このような回収業者のなかには自治体の許可を得ていない業者も多く、回収した不用品の不法投棄が問題となっています。

実際に環境省ではこのような無許可の回収業者に関する注意喚起も行っていることから、安易に依頼することは避けるべきです。

上記でも紹介した通り、原則としてモバイルバッテリーの処分料は無料であり、費用がかかることはありません。しかし、無許可の回収業者へ依頼すると、法外な料金が請求されトラブルに発展する可能性もあるのです。

膨張したモバイルバッテリーの処分に注意

膨張したモバイルバッテリーの処分に注意

モバイルバッテリーを使用していると、バッテリー本体が少しずつ膨らんでくることがあります。これはバッテリー内部にガスが溜まってくることで起こる現象ですが、膨張したモバイルバッテリーは爆発や発火のリスクが高く、処分には細心の注意が必要です。

モバイルバッテリーの回収を行っている店舗や施設によっては、膨張したバッテリーの回収を断られるケースもあります。

劣化したモバイルバッテリーを処分するためには、各メーカーに引き取ってもらうのがベストです。メーカーによっても回収方法はさまざまなため、問い合わせ窓口などに連絡のうえ、指示通りに回収を依頼しましょう。

モバイルバッテリーの下取り・売却もおすすめ

モバイルバッテリーの下取り・売却もおすすめ

モバイルバッテリーの状態が良く、傷や凹み、膨張などが見られない場合には、下取りや買い取りをしてくれるお店もあります。また、近年ではネットオークションやフリマアプリなどを活用し個人間で売買することもできます。

使用頻度が少なくきれいな状態のモバイルバッテリーを処分したい場合には、リサイクルショップに持ち込んで査定をしてもらうか、ネットオークションやフリマアプリに出品してみるのもひとつの方法といえるでしょう。

一言メモ

ネットオークションやフリマアプリへの出品後に売買が成立し、先方へ発送する際には、衝撃や圧力が加わらないよう緩衝材などで厳重に梱包し、輸送中の事故が起こらないよう配慮も必要です。

不要になったスマートフォンの処分も注意が必要

不要になったスマートフォンの処分も注意が必要

モバイルバッテリーと同様に、リチウムイオン電池が搭載された製品としてスマートフォンがあります。製品の種類は違っても、スマートフォンもモバイルバッテリーも実質的に中身は同じであるため、適切に処分をしなければなりません。

スマートフォンの処分方法
  • 携帯電話ショップに持ち込む
  • 買取専門店やネットオークションで売る
  • 自治体ではスマートフォン専用の回収ボックスに投棄する

スマートフォンの処分方法としてもっとも手軽なのは、携帯電話ショップに持ち込む方法です。古い端末であっても携帯電話ショップでは無料で引き取ってくれるため、処分に困ることはないでしょう。

比較的新しく状態の良いスマートフォン端末であれば、買取専門店やネットオークション、フリマアプリでも高値で買い取りしてもらえる可能性があります。また、一部の自治体ではスマートフォン専用の回収ボックスがあり、そこに投棄するだけで処分も可能です。

モバイルバッテリーを正しく処分し地球環境を守ろう

モバイルバッテリーを正しく処分し地球環境を守ろう

モバイルバッテリーには有害かつ危険な物質が含まれていることから、地球環境の保全はもちろん、爆発や火災といった危険から身を守るためにも正しい処分を徹底することが大切です。

今回紹介した通り、多くの家電量販店やホームセンターでは回収ボックスが設置されているほか、各メーカーでも回収を行っています。

大型家電製品とは異なり、モバイルバッテリーの場合は原則として無料で処分が可能です。不法投棄やルールに違反した処分をした場合、重大な事故につながる可能性があるほか、検挙の対象となるリスクもあるため十分注意しましょう。

同じカテゴリー内の記事

Apple、Mac、Macintosh、macOS、Safari、iPhone、iOSの商標およびそのロゴは、「Apple Inc.」の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※iPhone商標は「アイホン株式会社」の登録商標または商標です。 ※iOS商標は「Cisco Systems, Inc.」の登録商標または商標です。
ページ上部へ戻る